保険の見直し 生命・医療保険の見直し方
生命保険の見直し
生命保険の見直しはどうすればいいのでしょうか？結婚などをして家庭の形態が変化したり、子どもが生まれたりすると、見直しを考えるの人が多いのが一般的ではないでしょうか？現状に合った保険を見つめなおすことは大切です。しかし、ただ単に高い保険金が保障される契約に切り替えればいいというわけではありません。
あくまで必要最低限の保険で十分なのですが、あれこれ特約をたくさん付けたり、主契約の保証金額をやたら上げたりする人も多いのが現状でしょう。
心配ばかりするあまり、高額な保険料を支払うことで、逆に日々の生活費を圧迫するおそれがあります。そのような保険にするよりも、まだ安い保険にしておいて養育費や老後のためにコツコツと貯蓄していったほうが得策であったりします。
受け取れる保険金を高くしたり、保障期間を長く変更したりすると保険料はアッという間に跳ね上がります。結婚した、一家の大黒柱だ、もし何かあったら奥さんが一人ぼっちだ、よし、死亡保障1,000万円のプランを3,000万円にしよう・・・【死亡保障】の単価は一気に３倍です。
これは医療保険にも同じことがいえます。それに加え、新たに特約をつけてしまうと、月々に支払う総保険料は、すぐに２〜３倍になってしまいます。
それで契約している保障期間中に、特にケガや病気をせず入院・通院などをしなければ、支払い続けた掛け捨ての保険料は、文字通り捨てたように消えて無くなるわけです。とはいえ、保険はもしもの時に・・・という不安を取り除くものであって、金額の低い保険で軽視していいとか、高い保険に切り替える必要は全くないなどというわけではありません。あくまで現状・将来を考え、保険は必要最低限のものにして、大事なお金は貯蓄や自己投資に回すことも同じように大切だということです。
具体例な保険の見直しができるよう、生命保険の大きなウエイトを占める主契約【死亡保障】【医療保障】をメインに、いくつかの生活スタイルにあわせて見直しの程度をまとめてみました。
生命保険の見直し・独身のケース（性別・年齢は問わず）
【死亡保障】それほど必要ではない。他の家族のことを考えるなら1,000万円程度で十分
【医療保障】入院１日あたり１万円程度のもの
【老後保障】特に必要なし
独り身なら死亡保障はほぼ必要ないでしょう。ただ年老いた両親を残してしまうなどありましたら、1,000万円程度のもので十分です。医療保障はしっかりと加入しておくべきです。死亡してしまったらそれまでですが、長い人生、ケガや病気にかかる確率・回数はかなり高いといえますし、その後も生きていくことを考えると医療保障は大事です。老後保障については、なかには若いうちから個人年金保険などに加入する人もいますが、まだ必要ではないといっていいでしょう。そのお金は自己投資をして人生を謳歌したり、お金に困らない能力をつける勉強代に回したほうが得策です。
生命保険の見直し・新婚夫婦のケース（子どもはまだいない、妻は専業主婦）
【死亡保障】まだそれほど必要ではない。1,000万円程度で十分
【医療保障】入院１日あたり１万円程度のもの
【老後保障】特に必要なし
若い新婚さんの場合ですが、これも独身のケースとほぼ同じと考えてよいでしょう。夫が若くして亡くなっても、会社員であれば死亡退職金や遺族年金が支払われます。残された奥さんの方も、まだ働けますし、再婚も考えられます。医療保障に関しては重要です。まだ若くて行動範囲も広くなりますから、ケガをする確率も高いですし、病気にかかることもあるでしょう。老後保障はまだ考えなくていいです。ゆくゆくは子どもを作るでしょうから、大きい死亡保障や、心配が先行して老後保障に入って生活を圧迫させてしまうよりも、養育費や生活費のために貯蓄に回したほうが得策です。
生命保険の見直し・夫婦共働きのケース
・子どもがいる場合
【死亡保障】夫婦それぞれ死亡した場合500〜1,000万円程度
【医療保障】入院１日あたり１万円程度のもの
【老後保障】特に必要なし
子どもの教育費がかかりますので、もしもの場合を考えて死亡保障には加入しておいたほうが無難でしょう。お互いの仕事の程度にもよりますし、お互いのご両親の世話などといったいくつかの不安要素があるのであれば、それに見合った保険金にしておいてもいいでしょう。医療保険についてはしっかりと加入しておくことが肝心です。老後保障は加入するよりも、教育費・生活費・預貯金に回すほうが得策です。
・子どもがいない場合
【死亡保障】なくてもよい。加入するにしても低額で十分
【医療保障】入院１日あたり１万円程度のもの
【老後保障】特に必要なし
共働きで子どもがいないのであれば、収入面は比較的安定しているでしょうから、医療保障をしっかりとするだけで死亡保障や老後保障はそれほど必要ありません。仕事の先行きが怪しいのであれば、小額の死亡保障の保険をかけておいてもいいかもしれません。働いているのであれば老後保障も加入する必要はないですし、現金を貯蓄していったほうが得策でしょう。
生命保険の見直し・夫婦（子ども２人、妻は専業主婦）
・マイホームを購入している場合
【死亡保障】夫 定期保険 2,000万 妻 定期保険 500万円
【医療保障】夫婦それぞれ入院１日あたり１万円程度のもの
【老後保障】特に必要なし 子どもの教育費優先
夫が亡くなったとき、マイホームを購入していてローンが残っていても、団体信用生命保険などに入っておけば、残りの住宅ローンはチャラになります。子どもが独立するまでの費用は一人あたり1,000万円必要とみての死亡保障金額です。子どもがまだ小さく、大人の手を借りないといけない場合、保育園などホームヘルパーに依頼しないといけない場合を考えて、妻の死亡保障は500万円程度かけておいてもいいでしょう。医療保障は、大事なので通院や入院する場合、しっかりと保険がでる契約にしておきましょう。あとは子どもの教育費と生活費にお金がかかるので、他の保険は必要ないといえます。
・マイホームを購入していない場合
【死亡保障】夫 定期保険 4,000万円 妻 定期保険500万円
【医療保障】夫婦それぞれ入院１日あたり１万円程度のもの
【老後保障】特に必要なし 子どもの教育費優先
マイホームを持っていないため、賃貸家賃を払い続ける必要があります。子どもが独立するまでの費用は一人あたり1,000万円必要とみての死亡保障金額です。あとはマイホームを購入している場合と同じ内容で十分でしょう。
生命保険の見直し・夫婦−子ども独立後のケース
【死亡保障】夫 定期保険 1,000万円程度 妻 なくてもよい（不安要素あるなら500万円〜）
【医療保障】夫婦それぞれ入院１日あたり１万円程度のもの
【老後保障】預貯金のほうに回したほうがよい
子どもが独立したあととなると、死亡保障はあまり必要ではなくなります。逆に医者にかかる機会が多くなってきますから、医療保障については最低でも現状維持が望ましいでしょう。老後保障ですが、現在は貯蓄型の保険の予定利率はおそろしく低いので新規加入するメリットはありません。通常の預貯金として、しっかりと貯めていくことが望ましいです。
生命保険の見直し・定年退職後のケース
【死亡保障】必要なし
【医療保障】入院１日あたり5,000円程度のもの
【老後保障】予定利率が高かった頃に加入した保険なら継続、これからの加入は控える
定年後は公的年金と退職金、そして貯金での生活に入ります。定年後に収入がなくても生活していけるのであれば、もはや死亡保障は必要ありません。しかし、高齢になるにつれて入院日数や回数が多くなるでしょうから、通算で何日間保障されるかといった医療保険をしっかりと選ぶ必要があります。